経済学をはじめから勉強するブログ

素人が基礎から初めて論文まで書きます。

アブソープション・アプローチ

前回得られた三面等価の3つの式を使っていきます。
  • 「Y」は生産された付加価値の合計なので「生産面」
  • 「C+I+G+(EX-IM)」はお金を払って買う人たちの話なので「支出面」
  • 「C+S+T」は人々の所得になった付加価値の分配先です。「分配面」
これら3つはイコールの関係です。
Y:付加価値・GDP(Yeild)
C:消費(Consumption)
 I:投資(Investment)
G:政府(Government)
EX:輸出(Export)
IM:輸入(Import)
S:貯蓄(Saving)
T:税金(Tax)
 

アブソープション・アプローチ

支出面と分配面の式を使ってみましょう。2つの式はイコールの関係にあるので、
「C+I+G+(EX-IM)」=「C+S+T」となります。この式を変形すると、
(S-I)=(G-T)+(EX-IM)という式になります。
これが一体なんの意味をもっているのでしょうか。
 
「S」は貯蓄でした。貯金は基本的に銀行に預けられ、銀行は預かったお金を欲しい人に貸し出します。
お金を借りたいのはまず企業です。企業は投資「I」のための資金を銀行から借ります。
◎これが左辺の(S-I)「民間部門」です。人々の貯金「S」は投資「I」に使われます。
 
右辺も見ていきます。
「G」は政府の支出です。このお金はどこから来るのかというと、国民の払った税金「T」です。税金は政府の収入です。(G-T)は「政府部門」と呼ばれます。
支出「G」が収入「T」より多ければ赤字です。政府の赤字は「財政赤字」といいます。反対に、収入の方が多ければ「財政黒字」です。
 
(EX-IM)は前回の記事でも触れました。「EX」と「IM」は輸出・輸入を表すので、つまり日本と海外の貿易のことです。
◎輸出額(EX)が輸入額(IM)より多ければ「貿易黒字」、逆だと「貿易赤字です。「外国部門」と呼ばれています。
 
ここからが本番です。
(S-I)=(G-T)+(EX-IM)からいろいろな事が分かります。
***おさらい***
(S-I):(貯蓄)ー(投資)
(G-T):(政府支出)ー(税金(政府の収入))
(EX-IM):(輸出)ー(輸入)
(民間部門)=(政府部門)+(海外部門)
まずは民間部門「S-T」ですが、日本は戦後一貫して貯蓄「S」が投資「I」を上回ってきたため、左辺の「民間部門」はプラスでした。
(S-I)=(G-T)+(EX-IM)が成立するためには、右辺の(G-T)+(EX-IM)もプラスである必要があります。右辺がマイナスの値では、イコールにならないからです。
  • 正:(プラス)=(プラス)
  • 誤:(プラス)=(マイナス) ←これでは式が成立していません。
つまり、日本は構造的に財政赤字(「G-T」がプラス)と貿易黒字(「EX-IM」がプラス)になりやすいということが分かります。
財政赤字については、政治家の怠慢や政策、無駄な公共事業のせいだとメディアはしばしば報道します。また、日本が貿易黒字なのは、高い技術力をもって作られた日本製品の質が良いからだと言われます。これらの説明はミクロ的にはおそらく正しいと言えます。
しかし、マクロ経済学の視点からは、「財政赤字」と「貿易黒字」は日本人が貯蓄をしすぎるからだ、という説明もできるのです。
 
アメリカではどうでしょうか。
アメリカ人は多くの消費を行い、貯蓄はほとんどゼロと言っていい水準です。右辺の「政府部門」では対外戦争で財政赤字が続いています。
(ゼロ)=(プラス)+(???)となるので、この等式を成立させるには、残った貿易赤字(「EX-IM」がマイナス)でなければなりません。アメリカでは財政が赤字になると構造的に貿易赤字も膨らむのです。
 
このように、その国のある部門で収支に不均衡(黒字や赤字)が発生すると、他の部門がその不均衡を吸収(アブソープション)してバランスをとることになります。これをアブソープション・アプローチといいます。
ここで注意したいのは、アブソープション・アプローチはただ構造的な説明をするだけで、因果関係を説明するものではない、ということです。決して貯蓄が原因で政府が赤字を抱えているとは言い切れません。そういった因果関係は分からないけど、結果として(S-I)=(G-T)+(EX-IM)が成立している。というのがアブソープション・アプローチなのです。
 
健全なマクロ経済では、家計は貯蓄し、企業がそれを借りて投資を行います。そして政府は税金の分だけ支出します。
しかし、近年日本の企業は投資を控え、左辺の「民間部門」が大きなプラスでした。右辺の貿易はちいさなプラスなので、政府部門で大きな赤字となっています。
(+++)=(++)+(+)←このようなイメージです。これは極めて不健康な経済と言えます。
この不健康な状態の原因は、企業の投資不足、家計の貯蓄が多すぎる、または税金が低すぎることかもしれません。
 
アブソープション・アプローチによって、より多面的な原因の可能性が浮かんできました。
次回も、多面的に経済を考えていく予定です。
 

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需要と供給・三面等価

需要と供給

前回記事で、取引は「需要」と「供給」によって成り立つと勉強しました。 

取引(モノの売り買い)が成立した=

需要者が財を買い、お金を払う。供給者は財を生産し与え、お金を受け取った。

これです。 

keizaiabc.hatenablog.com

 財市場でいうと

  • 「需要」とは「財を買うこと」
  • 「供給」とは「財を売ること」

になります。

「誰かが買ったもの」はもちろん「誰かが売ったもの」なので、ここに

「供給」=「需要」が成り立ちます。

 

ところで財市場での共通単位は付加価値(日本では円)でした。

これからGDP三面等価を理解するために、供給=需要』をお金に置き換えて考えていきます。

マクロ経済学では1つの国のすべてのモノやサービスが「財市場」という大きな市場で取引されると仮定します。

一方で、小さな視点からみるミクロ経済学では、リンゴの市場はリンゴ市場、みかんの市場はみかん市場、といったように別の市場で取引されると考えます。

リンゴ1個とみかん1個では単位が異なるので足し算できない、と考えているのです。

10g+1m=???と言われても単位を揃えなければ計算できません。

しかし、リンゴ1個の付加価値が20円、みかん1個の付加価値が30円とすればどうでしょうか。

このように、付加価値を共通の単位としてすべてのモノ・サービスをまとめて扱う市場が財市場です。

 

財市場における供給

 「供給」の金額とはいったいいくらなのでしょうか。

財市場はすべてのモノ・サービスを扱うので、「すべてのモノ・サービスの付加価値の合計」が供給の金額です。

すべてのモノ・サービスの合計とはつまりGDPの定義です。

財市場でいう供給とはGDPのことなのです。新たに産み出された価値の合計なので、ここでは(Yeild=産出する)の頭文字『Y』とします。「Y=GDP」です。

GDPは次のように定義されています。

『ある一定期間(1年間)にある国の国内で生産された全ての財・サービスの付加価値の総和』

keizaiabc.hatenablog.com

 

財市場における需要

「需要」の金額とはいったいいくらなのでしょうか。

需要とはすなわち「買うこと」なので、まずは誰が財市場でモノやサービスを買うのかを考えていきます。

一国の経済には、それはたくさんの人や会社が存在しますが、マクロ経済学ではたった4人の登場人物に絞って考えます。

家計・企業・政府・外国、この4つです。

このとおり、マクロ経済学では大きな視点から物事を捉えます。

  • 家計とはすなわち一般の人々です。日々、食事や生活のために財(モノ・サービス)を買って、「消費」します。(Consomption)
  • 企業は会社です。企業は「投資」という形でお金を使います。工場や機械設備に投資したり商品の在庫を買ったりします。(Investment)
  • 政府は道路や橋の建設にお金を使ったり、モノを買うこともあります。(Government)
  • 外国は日本から「輸入(日本から見たら輸出)」という形で財(モノ・サービス)を買います。(Export(日本の分析なので日本から見ています))
  • 反対に、外国は「輸出(日本から見たら輸入)」という形で日本に財(モノ・サービス)を売ることもあります。「売っている」ので、これは「供給」にカウントされます。Import(日本の分析なので日本から見ています))

4人の登場人物の説明が終わったところで、話を「需要と供給」に戻します。

 

財市場の大前提は『供給=需要』でした。

  • 財市場への付加価値の供給は「GDP(Yeild)」と「輸入(Import)(海外の輸出)」でした。
  • 需要された付加価値は「消費(Consumption)」「投資(Investment)」「政府支出(Government)」「輸出(Export)(海外の輸入)」の合計です。

『供給=需要』をそれぞれ英語の頭文字で置き換えると

『Y+IM= C+I+G+EX』となります。

ここではGDP(Y)について分析がしたいので左辺の邪魔な「IM」を右辺に移項します。すると、

『Y=C+I+G+(EX-IM)』となって産まれた付加価値GDPがどのように需要され買われるのかを表す式が出来上がりました。「EX」と「IM」は同じ「外国」が行う経済活動なので、理解しやすいようにカッコでまとめておきます。

なお、「EX」と「IM」は輸出入を表すので、つまり日本と海外の貿易のことです。輸出額(EX)が輸入額(IM)より多ければ「貿易黒字」、逆だと「貿易赤字」です。

 

GDPの分配

産み出された付加価値「Y」を買う人たち「C+I+G+(EX-IM)」に売ります。

では、売ったときに手に入ったお金はどうなるのでしょうか。

お金を受け取るのは、世の中で働いて、付加価値を産み出した会社や人々です。受け取ったお金の使い道は3つです。「使うか貯めるか税金か」です。

「使う(Consumption)」「貯める(Saving)」「税金(Tax)」です。

『付加価値(所得)=使う額+貯める額+税金』となるのでそれぞれの頭文字をとって、

『Y=C+S+T』となります。

 

三面等価

前回勉強した三面等価がここに式として揃いました。

  • 「Y」は生産された付加価値の合計なので「生産面」
  • 「C+I+G+(EX-IM)」はお金を払って買う人たちの話なので「支出面」
  • 「C+S+T」は人々の所得になった付加価値の分配先です。「分配面」

これら3つはイコールの関係です。

Y:付加価値・GDP(Yeild)
C:消費(Consumption)
 I:投資(Investment)
G:政府(Government)
EX:輸出(Export)
IM:輸入(Import)
S:貯蓄(Saving)
T:税金(Tax)

次回はここで出来上がった式をいじって経済のしくみを考えます。

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財市場と三面等価

市場

市場は「しじょう」と読みます。

モノやサービスが取引される、つまり売ったり買ったりは市場を通して行われています。

実際にお店が存在していなくても取引があれば市場は存在します。ニュースでよく耳にする為替市場などがその例です。

 

財市場

マクロ経済学では1つの国のすべてのモノやサービスが「財市場」という大きな市場で取引されると仮定します。

一方で、小さな視点からみるミクロ経済学では、リンゴの市場はリンゴ市場、みかんの市場はみかん市場、といったように別の市場で取引されると考えます。

リンゴ1個とみかん1個では単位が異なるので足し算できない、と考えているのです。

10g+1m=???と言われても単位を揃えなければ計算できません。

しかし、リンゴ1個の付加価値が20円、みかん1個の付加価値が30円とすればどうでしょうか。

このように、付加価値を共通の単位としてすべてのモノ・サービスをまとめて扱う市場が財市場です。

 

GDP三面等価

GDP三面等価はとても大事な概念です。

市場にはモノやサービスを売る人と買う人がいます。

モノを買う人は、モノが欲しいから買います。経済学では「欲しい」というのを「需要」と表現します。

モノを売る人は、お金と引き換えにモノを欲しい人に与えます。これを「供給」と表現します。

 

取引(モノの売り買い)が成立した=

需要者が財を買い、お金を払う。供給者は財を生産し与え、お金を受け取った。

ということになります。

 

例を使ってみてみましょう。

アパレルメーカーから服を1万円で買うとします。

アパレルメーカーは1万円を受け取りますが、原材料の糸を仕入れるのに3000円かかっているとすると、儲けは7000円です。

そのため厳密に考えるなら、お客さんが払った1万円のうち、本当の意味でアパレルメーカーに支払われた金額は7000円ということになります。アパレルメーカーが生み出した付加価値は7000円で、残りの3000円は糸を作った人が生み出した付加価値だからです。

その儲けた7000円は、従業員に給料を払ったり、税金を払ったり、株主への配当に使われます。また、その会社のための溜めておくこともあるでしょう。

ここに3つの異なる視点がありますが、どの視点から見ても金額は同じ、7000円です。

  1. お客さんがアパレルメーカーに支払った金額=7000円
  2. アパレルメーカーが生み出した付加価値=7000円
  3. 各方面へ分配された金額の合計=7000円

 

マクロ経済学では

  1. 取引金額を支出額として測るのを「支出面」
  2. 取引金額を生産額として測るのを「生産面」
  3. 取引金額を分配額として測るのを「分配面」

と呼びます。

この3つが等しくなることを三面等価といいます。

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マクロ経済学とGDP

マクロ経済学

マクロとは、簡単に「大きい」という意味です。

つまりマクロ経済学は「経済を大きな視点からみる経済学」ということで、具体的には国全体の経済、世界全体の経済をみることが多くなります。

経済学にはミクロ経済学と呼ばれるものもあって、そちらは「小さい」単位、1つの業界や、企業の経済活動について分析します。

 

GDP

国全体の経済について考えるためにはどうしたらいいのでしょうか?

そこで登場するのが「GDP(Gross Domestic Product)」という概念です。

GDPを使うと、ある国の経済の大きさや豊かさを知ることができます。

GDPは次のように定義されています。

『ある一定期間(1年間)にある国の国内で生産された全ての財・サービスの付加価値の総和』

 

例えば日本の場合、2014年度の

  • 「名目GDP」は483.1兆円
  • 「実質GDP」は530.6兆円

というように使ったりします。「名目」「実質」についてはそのうち説明します。

GDPが落ち込むのが「不況」、GDPが増加傾向にあると「経済成長」です。

GDPは3ヶ月(四半期)ごとに発表され、その度に新聞やTVでトップニュースになるくらいに今では当たり前の指標になっています。

GDPの大きな国は小さな国に比べて、栄養状態がよく、医療技術も発達し、治安もよく安全で、従って人々の寿命も長くなります。

 

マクロ経済学を理解するためにはまずGDPについて理解する必要があります。

まずはその定義を3つに分けて、それぞれ詳しく確認していきましょう。

  1. ある一定期間(1年間)に
  2. ある国の国内で生産された全ての財・サービスの
  3. 付加価値の総和 

 

フローとストック

最初のポイントから見ていきましょう。

 『ある一定期間(1年間)に』

 

時間とともに変化する量について考えるときには、それが「フロー」と「ストック」のどちらであるかにまず注目します。

フローとは「ある一定期間に動いた量」

ストックとは「ある時点の貯蔵量」

 です。

 

よりイメージを簡単にするために、おふろを使って考えてみましょう。

  • 蛇口から1分間に10リットル水が出てきます。これはフローです。
  • 10分後、浴槽には100リットルの水が溜まっています。これはストックです。

「期間」と「時点」がフローとストックを区別するカギです。

  • 「1分間」という期間に出てくる10リットルがフローで測った水の量です。
  • 「10分後」という時点で浴槽にある100リットルがストックで測った水の量です。

つまり、期間を決めておいて、その期間の間にどれだけ動いたのか、これがフローの意味です。

 

ではGDPはフローとストックどちらにあたるのでしょうか?

定義に戻って考えてみます。GDPは 『ある一定期間(1年間)に』というのがポイントでした。

GDPはフローなのです。

GDPはその国の豊かさを表す指標で、豊かさは蓄積されるようなイメージあるので意外な感じがするかもしれません。

しかし、現代の豊かさは、1年間(期間)でどれだけの取引がされたか(お金が動いたか)によって量られるのでフローなのです。

 

付加価値

2番目は一旦置いといて、3番目を考えてみます。

『 付加価値の総和』とはいったいなんなのでしょうか?

付加価値とは「新たに付け加えられた価値」です。

ここでもイメージしやすいように例を使って考えてみます。

 

農家・繊維業者・アパレル業者だけが存在する国があったとします。

  • 農家が100万円分のわたを生産します。
  • 繊維業者はそのわたを買って、糸に加工すると150万円で売ることができます。
  • アパレル業者はその糸を買って服をつくって全部売ると、200万円になりました。 

全て足し算すると100万円+150万円+200万円で450万円になります。が、これは付加価値の合計ではなく、単に取り引きされた額の合計です。

  • 農家は(実際にはあり得ませんがここでは)何もないところからわたを生産したので、ゼロから100万円の価値を生み出したことになります。
  • 繊維業者はそのわたを糸に加工することで100万円のわたを 150万円にしました。50万円分の価値を生み出し、付け加えたのです。
  • アパレル業者は150万円の糸を200万円分の服にすることで、さらに50万円分の価値を生み出し、付け加えました。
100万円+50万円+50万円=200万円がこの国のGDPです。
 
整理すると、
「付加価値とは生産物から原材料や中間投入を引いたものである」
といえるでしょう。
 

まとめ

以上を踏まえて、GDPについてもう一度おさらいしてみます。

  1. ある一定期間(1年間)に
  2. ある国の国内で生産された全ての財・サービスの
  3. 付加価値の総和
 
1年間の間に作り出された付加価値をすべて足し算するとGDPを求めることができます。
GDPが大きい国というのは、たくさんの価値を生み出している国なのです。
 
 

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